「SEO対策を続けているけれど、本当に成果が出ているのか分からない」
「ホームページのアクセス数は増えたのに、問い合わせが増えない」
「マーケティング会社から毎月レポートが届くけれど、数字を見ても何を判断すればいいのか分からない」
「Web広告のクリック数は順調なのに、売上につながっている実感がない」
京都でWebマーケティングに取り組む企業様の中には、このような悩みを抱えている方もいるのではないでしょうか。
SEO対策、Web広告運用、SNS運用、ホームページ制作。
企業がWeb集客を強化するための方法は数多くあります。
しかし、施策を実施することと、その成果を正しく把握することは別の話です。
例えば、SEO対策によって検索順位が上がったとします。
検索順位が30位から5位へ改善された。
一見すると大きな成果です。
しかし、実際の問い合わせ件数が変わっていなければ、事業への貢献という点では、まだ改善の余地があるかもしれません。
反対に、検索順位が大きく変わっていなくても、ホームページの問い合わせ導線を改善することで、契約につながる相談が増える場合もあります。
つまり、Webマーケティングでは、**「どの数字が増えたか」だけではなく、「その数字が事業にどうつながっているか」**を考える必要があります。
そこで重要になるのが、KPI設計です。
KPIとは、目標達成までの進捗を確認するための重要な指標のことです。
難しい言葉に感じるかもしれませんが、考え方は決して複雑ではありません。
最終的に何を実現したいのか。
そのためには、どの数字を改善する必要があるのか。
現在はどのような状態なのか。
この3つを整理することが基本になります。
株式会社KotoMeetは京都を拠点に、SEO対策、ホームページ制作、Web広告運用などを通じて企業のマーケティングを支援しています。
私たちが大切にしているのは、単に施策を実行することではなく、企業が抱える課題を整理し、事業の成長につながる仕組みを考えることです。
今回は「京都 マーケティング会社」というキーワードで情報を探している企業様に向けて、Web集客の成果を正しく測るためのKPI設計について詳しく解説します。
アクセス数、検索順位、問い合わせ件数、商談数、契約数。
これらの数字をどのようにつなげて考えればいいのか。
京都の中小企業が実践しやすい方法を、具体例とともに紹介していきます。
そもそもWebマーケティングにおけるKPIとは？
KPIとは「Key Performance Indicator」の略で、日本語では重要業績評価指標と呼ばれます。
簡単に言えば、目標に向かって順調に進んでいるかを確認するための数字です。
例えば、企業がWebマーケティングに取り組む目的が、
「ホームページからの新規契約を増やすこと」
だったとします。
この場合、最終的な成果は新規契約数です。
しかし、新規契約数だけを毎月確認していても、なぜ増えたのか、なぜ減ったのかを判断することは難しいでしょう。
そこで、契約に至るまでの流れを分解します。
ホームページへのアクセス。
↓
問い合わせ。
↓
商談。
↓
契約。
このように整理すると、各段階で確認するべき数字が見えてきます。
アクセス数が不足しているのか。
問い合わせにつながっていないのか。
問い合わせから商談へ進んでいないのか。
商談から契約につながっていないのか。
問題が発生している場所によって、必要な改善策は変わります。
KPIを設定する目的は、単に数字を管理することではありません。
どこに課題があるのかを明確にし、次の行動を決めること。
これが重要です。
KPIとKGIの違いを理解する
KPIと似た言葉にKGIがあります。
KGIとは「Key Goal Indicator」の略で、最終的な目標の達成状況を測る指標です。
例えば、
「Web経由の新規契約を月10件獲得する」
という目標を設定した場合。
この新規契約数がKGIになります。
そして、その目標を達成するために必要な問い合わせ件数や商談数などをKPIとして設定します。
例えば、次のようなモデルです。
| 指標 | 月間目標 |
|---|---|
| ホームページアクセス数 | 3,000件 |
| 問い合わせ数 | 60件 |
| 商談数 | 30件 |
| 新規契約数 | 10件 |
この場合、アクセスから問い合わせへの転換率は2％。
問い合わせから商談への転換率は50％。
商談から契約への転換率は約33.3％です。
ただし、これらは計算方法を説明するための仮想数値です。
実際の目標値は、業界やサービス内容、過去の実績によって変わります。
大切なのは、目標を感覚で決めるのではなく、現在の数字をもとに考えることです。
京都のマーケティング会社が重視するべきKPIは企業によって異なる
Webマーケティングでは、すべての企業が同じKPIを設定すればよいわけではありません。
例えば、京都市内で飲食店を経営している企業。
京都府内の法人を対象に設備工事を行っている企業。
全国へ商品を販売するEC事業者。
京都を拠点にコンサルティングサービスを提供する企業。
それぞれ、顧客の行動や購入までの流れが異なります。
飲食店であれば、予約数や来店数が重要になるでしょう。
法人向けサービスなら、問い合わせ数や商談数、契約数が重要になる場合があります。
ECサイトなら、購入件数や購入率、平均注文金額などを確認する必要があります。
つまり、KPIは業種や事業モデルに合わせて設計する必要があります。
BtoB企業が確認したい指標
法人向けサービスを提供する企業では、問い合わせから契約までに時間がかかることがあります。
例えば、
ホームページを閲覧する。
サービス資料を確認する。
問い合わせる。
社内で検討する。
商談する。
見積もりを比較する。
契約する。
という流れです。
この場合、問い合わせ件数だけでは成果を十分に判断できません。
商談につながった件数。
見積もり提出件数。
契約件数。
契約金額。
こうした指標も重要になります。
店舗型ビジネスが確認したい指標
一方、店舗型ビジネスでは、Webサイトへのアクセスだけでなく、予約や来店につながっているかが重要です。
例えば、美容室であれば予約数。
飲食店であれば予約数や来店数。
地域密着型のサービスなら電話問い合わせや予約フォームの送信数。
こうした指標が考えられます。
Googleビジネスプロフィールを活用している場合は、検索やマップ上での表示状況、ユーザーの行動に関するデータも参考になります。
ただし、Googleマップ上の行動がそのまま実際の来店数を示すわけではありません。
計測できる数字と実際の事業成果を区別して考えることが大切です。
KPI設計で失敗する企業に共通する5つの問題
マーケティングに取り組んでいるにもかかわらず、成果を正しく評価できていない企業には、いくつかの共通点があります。
① アクセス数だけを追いかけている
ホームページのアクセス数が増えることは、集客施策の成果を確認するうえで重要です。
しかし、アクセス数が増えたからといって、必ず売上が増えるわけではありません。
例えば、SEO記事が検索上位に表示され、月間アクセス数が1,000件から5,000件へ増えたとします。
しかし、その多くが自社サービスと関係の薄いユーザーだった場合、問い合わせは増えない可能性があります。
一方、月間アクセス数が500件でも、サービスを具体的に探しているユーザーが多ければ、問い合わせにつながりやすいこともあります。
重要なのは、アクセス数の多さだけでなく、どのようなユーザーが訪問しているかです。
② SEOの検索順位を最終目標にしている
SEO対策では、検索順位が重要な指標になります。
例えば、
「京都 マーケティング会社」
というキーワードで検索上位を獲得できれば、京都でマーケティング会社を探しているユーザーへ情報を届ける機会が増える可能性があります。
しかし、検索順位が上がっただけで、マーケティングの目的を達成したとは限りません。
検索結果でクリックされているか。
サービスページへ進んでいるか。
問い合わせにつながっているか。
こうした数字も確認する必要があります。
SEOでは、順位を上げることと、事業成果につなげることを分けて考えることが重要です。
③ SNSのフォロワー数だけを成果としている
SNS運用でも同じ問題があります。
Instagramのフォロワーが増えた。
動画の再生回数が増えた。
投稿への「いいね」が増えた。
こうした数字は、SNSの運用状況を把握するために役立ちます。
しかし、SNSの目的が商品販売や問い合わせ獲得であれば、その先の行動も確認する必要があります。
例えば、SNSからホームページへ何人訪問したのか。
商品ページを見た人はどのくらいいるのか。
問い合わせにつながったのか。
こうした指標を組み合わせることで、SNSの役割を評価しやすくなります。
ただし、SNSを認知拡大やブランド形成のために活用している場合は、直接的な問い合わせ数だけで評価するのも適切ではありません。
目的に合わせて指標を選ぶことが重要です。
④ 数字を確認しても改善していない
毎月レポートを確認している。
アクセス数も分かっている。
検索順位も把握している。
しかし、数字を見て終わり。
この状態では、KPIを設定する価値を十分に活かせません。
例えば、サービスページのアクセス数が増えているのに問い合わせが増えていない場合。
ページの内容を改善する。
問い合わせ導線を見直す。
実績や料金に関する情報を充実させる。
といった改善策を検討できます。
KPIは、報告するためだけの数字ではありません。
次に何をするかを決めるための数字です。
⑤ 指標を増やしすぎている
KPIは多ければ多いほどよいわけではありません。
例えば、
アクセス数。
ユーザー数。
セッション数。
直帰に関する指標。
平均エンゲージメント時間。
クリック率。
検索順位。
表示回数。
SNSフォロワー数。
広告クリック数。
広告表示回数。
問い合わせ数。
商談数。
契約数。
すべてを毎月細かく確認していると、何を優先するべきか分からなくなる場合があります。
もちろん、分析のために多くのデータを取得することは有効です。
しかし、経営判断に使用するKPIは、重要なものへ絞ることをおすすめします。
京都の中小企業が実践したいKPI設計の5ステップ
では、具体的にどのような順番でKPIを設計すればよいのでしょうか。
ここでは、京都で法人向けサービスを提供する中小企業を想定して解説します。
ステップ① 最終的な事業目標を決める
最初に考えるのは、最終的な目標です。
例えば、
「Web経由の新規契約を月5件獲得する」
という目標を設定します。
ここで重要なのは、マーケティングの目標を事業成果と結びつけることです。
SEO順位を上げたい。
広告クリック数を増やしたい。
という目標もありますが、それらは最終的な事業成果へ向かう途中の指標として考えます。
ステップ② 現在の数字を確認する
次に、現在の状況を把握します。
例えば、
月間アクセス数1,000件。
問い合わせ10件。
商談5件。
契約1件。
という状態だったとします。
この数字が分かれば、現在の転換率を計算できます。
アクセスから問い合わせへの転換率は1％。
問い合わせから商談への転換率は50％。
商談から契約への転換率は20％です。
ここで、どの段階に改善の余地があるかを考えます。
ステップ③ 目標から必要な件数を逆算する
例えば、新規契約を月5件に増やしたい場合。
現在の商談から契約への転換率が20％なら、単純計算では25件の商談が必要です。
問い合わせから商談への転換率が50％なら、50件の問い合わせが必要です。
アクセスから問い合わせへの転換率が1％なら、5,000件のアクセスが必要になります。
ただし、これは現在の転換率が変わらないと仮定した計算です。
実際には、アクセス数を増やすことでユーザー層が変わり、転換率が変化する可能性があります。
そのため、逆算した数字は目標を考えるための参考値として活用します。
ステップ④ 改善する指標を決める
ここで重要なのは、必ずしもアクセス数を5倍にする必要はないということです。
例えば、サービスページを改善し、アクセスから問い合わせへの転換率を1％から2％へ高められた場合。
必要なアクセス数は、単純計算で2,500件になります。
さらに、問い合わせの質を改善し、商談から契約への転換率が上がれば、必要な問い合わせ件数も変わります。
このように、どの指標を改善するかによって、必要な施策は異なります。
ステップ⑤ 毎月の数字を確認して改善する
KPIを設定したら、定期的に確認します。
アクセス数は増えているか。
問い合わせ率は変化しているか。
商談数は増えているか。
契約数はどうなっているか。
そして、数字が変化した理由を考えます。
例えば、問い合わせ数が減った場合。
検索流入が減ったのか。
広告の配信状況が変わったのか。
ホームページの内容を変更したのか。
季節的な要因があるのか。
こうした原因を整理し、必要な改善を進めます。
Web集客のKPIをシミュレーションしてみよう
ここで、具体的な数字を使って、KPIの改善がどのように事業成果へ影響するのか考えてみましょう。
以下は説明のための仮想モデルです。
改善前の状態
月間アクセス数：2,000件
問い合わせ率：1％
問い合わせ数：20件
商談化率：50％
商談数：10件
契約率：20％
契約数：2件
改善後の目標
月間アクセス数：3,000件
問い合わせ率：1.5％
問い合わせ数：45件
商談化率：60％
商談数：27件
契約率：約22.2％
契約数：6件
このモデルでは、アクセス数は1.5倍ですが、契約数は3倍になっています。
もちろん、実際にこのような改善が必ず実現するわけではありません。
しかし、アクセス数だけでなく、問い合わせ率や商談化率、契約率を改善することで、事業成果が大きく変わる可能性があることは理解できるでしょう。
Webマーケティングでは、一つの数字だけを増やすのではなく、顧客獲得までの流れ全体を改善することが重要です。
SEO対策ではどんなKPIを設定するべきか？
京都でSEO対策に取り組む企業の場合、どのようなKPIを設定すればよいのでしょうか。
SEOでは、主に次のような指標が考えられます。
検索表示回数。
検索クリック数。
検索順位。
自然検索からの流入数。
サービスページへの遷移数。
問い合わせ件数。
これらの数字を組み合わせて確認します。
検索順位だけではなく検索流入を確認する
例えば、あるキーワードで検索順位が20位から10位へ上がったとします。
順位の改善は確認できます。
しかし、検索需要が少なければ、流入数は大きく増えないかもしれません。
反対に、検索順位が少ししか変わっていなくても、検索需要の大きいキーワードであれば流入数が増える場合があります。
そのため、SEOでは検索順位とクリック数の両方を確認することが重要です。
SEO記事からサービスページへの遷移も確認する
SEO記事を制作する目的が問い合わせ獲得であれば、記事を読んだユーザーがその後どのように行動しているかも確認したいところです。
例えば、
「ホームページ 集客できない」
という記事を読んだユーザー。
その記事からWebマーケティングサービスのページへ進んだ。
さらに問い合わせフォームへ進んだ。
こうした流れを分析することで、SEO記事が問い合わせまでの過程にどのように関わっているかを考えやすくなります。
ただし、ユーザーが複数回訪問したり、異なる端末を使用したりする場合もあるため、すべての行動を完全に把握できるわけではありません。
計測データには限界があることも理解しておく必要があります。
Web広告運用ではCPAだけでなく契約数も確認する
Web広告では、CPAが重要な指標として使われます。
CPAとは、コンバージョン1件を獲得するためにかかった費用です。
例えば、広告費20万円。
問い合わせ10件。
この場合、問い合わせ1件あたりのCPAは2万円です。
しかし、この数字だけでは広告の成果を十分に判断できません。
例えば、問い合わせ10件のうち契約につながったのが1件だった場合。
広告費だけで計算すると、契約1件あたり20万円かかっています。
一方、広告費30万円で問い合わせ10件を獲得し、そのうち3件が契約につながった場合。
問い合わせ単価は3万円ですが、契約1件あたりの広告費は10万円です。
この場合、問い合わせ単価だけを見ると前者の方が優れているように見えます。
しかし、契約獲得という視点では後者の方が効率的です。
もちろん、契約金額や利益率によって最終的な評価は変わります。
重要なのは、広告管理画面に表示される数字だけで判断しないことです。
ホームページ改善では問い合わせ率を確認する
ホームページの改善では、問い合わせ率が重要な指標の一つになります。
例えば、月間アクセス数が2,000件。
問い合わせが10件。
この場合、問い合わせ率は0.5％です。
ホームページの内容を改善した結果、同じアクセス数で問い合わせが20件になれば、問い合わせ率は1％になります。
つまり、アクセス数を増やさなくても、問い合わせ件数が増える可能性があります。
ただし、問い合わせ率が高ければ必ず優れたサイトというわけではありません。
サービス内容やユーザーの検討段階によって、適切な水準は異なります。
また、問い合わせ数が増えても、契約につながらない相談ばかりであれば、事業成果は改善しない可能性があります。
そのため、問い合わせ率と問い合わせの質を組み合わせて確認することが重要です。
KPIを改善するためにホームページで見直したいポイント
問い合わせ率を改善したい場合、ホームページのどこを確認すればよいのでしょうか。
例えば、次のようなポイントがあります。
サービス内容が分かりやすいか
ユーザーがホームページへ訪問したとき、何を提供している会社なのか分かるでしょうか。
専門用語が多すぎないか。
サービスの対象者が明確か。
どんな課題を解決できるのか伝わっているか。
こうした点を確認します。
自社が選ばれる理由が伝わっているか
競合企業と比較したとき、自社の特徴が伝わっているでしょうか。
例えば、
対応できる業務範囲。
サービス提供の流れ。
専門性。
実績。
顧客へのサポート内容。
などです。
抽象的な表現だけでなく、具体的な情報を掲載することが重要です。
問い合わせまでの導線が分かりやすいか
問い合わせボタンが見つけやすい場所にあるか。
スマートフォンでも操作しやすいか。
フォームの入力項目が多すぎないか。
問い合わせ後の流れが分かるか。
こうした点も重要です。
特にスマートフォンからの閲覧が多いサイトでは、実際の画面で操作性を確認することをおすすめします。
京都のマーケティング会社へ依頼するなら、月次レポートで何を確認するべきか？
マーケティング会社へ依頼すると、毎月レポートが提出される場合があります。
SEOの検索順位。
アクセス数。
広告のクリック数。
問い合わせ件数。
こうした数字がまとめられているでしょう。
しかし、数字が掲載されているだけでは十分とは限りません。
重要なのは、その数字をどのように解釈し、次の改善につなげるかです。
例えば、次のような内容があると、施策の状況を理解しやすくなります。
今月の成果
どの指標が改善したのか。
どの指標が悪化したのか。
変化した理由
なぜ数字が変化したと考えられるのか。
どのような要因が影響している可能性があるのか。
実施した施策
今月は何を改善したのか。
どんな仮説に基づいて実施したのか。
次月の改善方針
次に何をするのか。
なぜその施策を優先するのか。
このように、数字と改善策がつながっていることが重要です。
数字が悪化したときの対応も確認する
マーケティングでは、すべての数字が毎月改善するとは限りません。
検索順位が下がることもあります。
広告の問い合わせ単価が上がることもあります。
問い合わせ件数が減る月もあるでしょう。
そのときに重要なのは、原因を確認することです。
例えば、検索流入が減った場合。
検索順位の変動なのか。
検索需要の変化なのか。
サイト側の技術的な問題なのか。
こうした可能性を確認します。
マーケティング会社を選ぶ際には、成果が出ているときの報告だけでなく、数字が悪化したときの分析や改善方針についても確認することをおすすめします。
KPI設計はマーケティング会社だけで完結しない
ここまで、WebマーケティングにおけるKPIについて解説してきました。
しかし、KPI設計で重要なのは、マーケティング会社だけですべてを管理しようとしないことです。
なぜなら、マーケティング会社が把握できる数字と、企業側が持っている情報は異なるからです。
例えば、マーケティング会社は、
ホームページのアクセス数。
検索順位。
広告クリック数。
問い合わせフォームの送信数。
などを把握できます。
一方、企業側は、
問い合わせ内容。
商談状況。
契約結果。
顧客単価。
利益率。
などを把握している場合があります。
この情報を組み合わせることで、マーケティングの成果をより具体的に評価できます。
営業担当者との情報共有が重要
例えば、Web広告からの問い合わせが増えたとします。
マーケティング会社は、
「問い合わせ数が増加しました」
と報告する。
しかし、営業担当者は、
「最近、契約につながりにくい問い合わせが増えている」
と感じている。
この状態では、成果の認識がずれてしまいます。
そこで、問い合わせ内容や契約状況を共有します。
どんな企業からの相談が多いのか。
どのサービスに関心があるのか。
予算が合わないケースが多いのか。
サービス対象外の問い合わせが増えているのか。
こうした情報をもとに、広告のターゲットや訴求内容を改善できます。
Web上の数字と営業現場の情報をつなげること。
これが、マーケティングの成果を正しく評価するために重要です。
KotoMeetが考える「成果につながるマーケティング」とは？
株式会社KotoMeetは、京都を拠点にSEO対策、ホームページ制作、Web広告運用などを通じて企業のマーケティングを支援しています。
私たちが大切にしているのは、施策を実行すること自体をゴールにしないことです。
SEO記事を何本制作したか。
広告をいくら配信したか。
ホームページを何ページ制作したか。
もちろん、これらも業務の進捗を確認するためには重要です。
しかし、企業が本当に実現したいのは、その先にある成果ではないでしょうか。
もっと問い合わせを増やしたい。
もっと売上を伸ばしたい。
もっと会社の魅力を伝えたい。
もっと新しい顧客と出会いたい。
こうした「もっと」を実現するために、どんな施策が必要なのかを考える。
それがKotoMeetのマーケティングに対する姿勢です。
プロデュース型マーケティングとKPI設計
KotoMeetが大切にしているのが、プロデュース型マーケティングという考え方です。
企業の課題を整理し、必要な施策を組み立てる。
その際、KPIは重要な判断材料になります。
例えば、
問い合わせを増やしたい。
しかし、ホームページへのアクセスは十分ある。
この場合、SEO記事を増やすことよりも、問い合わせ導線の改善が優先されるかもしれません。
一方、
サービスページの内容は充実している。
しかし、検索からのアクセスがほとんどない。
この場合、SEO対策や広告運用などの集客施策が必要になる可能性があります。
つまり、KPIを確認することで、施策の優先順位を考えやすくなります。
何を実施するかではなく、何を改善するべきか。
この視点が重要です。
京都のマーケティング会社を選ぶ際に確認したいKPIに関する質問
京都でマーケティング会社を探している場合、提案内容や料金だけでなく、成果の測定方法についても確認することをおすすめします。
例えば、次のような質問です。
「どの数字を成果指標として確認しますか？」
「SEOの検索順位以外に、どんな指標を見ますか？」
「問い合わせから契約までの数字も分析できますか？」
「毎月のレポートでは、どんな改善提案がありますか？」
「成果が出なかった場合、どのように原因を分析しますか？」
「GA4やSearch Consoleのデータは共有してもらえますか？」
「契約終了後も、自社でデータを確認できますか？」
こうした質問を通して、マーケティング会社がどのように成果を考えているのかを確認できます。
特に、アクセス数や検索順位だけでなく、事業成果まで考えているかどうかは重要なポイントです。
KPIは一度設定したら終わりではない
マーケティングのKPIは、一度決めたらずっと同じ数字を追い続ければよいわけではありません。
企業の状況が変われば、重要な指標も変わることがあります。
例えば、創業したばかりの企業。
最初は認知度を高めることが重要かもしれません。
その後、問い合わせが増えてきたら、商談数や契約率が重要になる可能性があります。
さらに、顧客数が増えてきたら、継続率や顧客単価などを確認する必要が出てくるかもしれません。
このように、事業の成長段階に合わせてKPIを見直すことが重要です。
KPIを変更する際に注意したいこと
ただし、成果が出ないからといって、都合よく指標を変更することは避けたいところです。
例えば、問い合わせ数を増やすことが目標だったのに、問い合わせが増えなかった。
そこで、
「アクセス数は増えたので成功です」
と評価基準を変更する。
これでは、当初の目的を正しく評価できません。
KPIを見直す場合は、なぜ変更する必要があるのかを明確にすることが重要です。
事業方針が変わったのか。
顧客の行動が変化したのか。
計測方法に問題があったのか。
こうした理由を整理したうえで判断します。
まとめ｜京都のマーケティング会社へ依頼するなら、成果を測る仕組みから考えよう
Webマーケティングで成果を出すためには、SEO対策や広告運用、ホームページ改善などの施策が重要です。
しかし、施策を実行するだけでは十分ではありません。
その施策によって何が変わったのか。
事業にどのような成果が生まれたのか。
これらを確認する仕組みが必要です。
そこで重要になるのがKPI設計です。
最終的な事業目標を明確にする。
現在の数字を確認する。
目標から必要な問い合わせ数や商談数を逆算する。
改善するべき指標を決める。
施策を実行する。
数字を確認する。
必要に応じて改善する。
この流れを継続することで、Webマーケティングを感覚だけで判断する状態から、数字をもとに改善する状態へ近づけることができます。
ただし、数字だけですべてを判断できるわけではありません。
顧客の声。
営業現場の情報。
市場環境。
競合状況。
こうした定性的な情報も重要です。
だからこそ、マーケティング会社と企業が情報を共有し、同じ目標へ向かって取り組むことが大切になります。
株式会社KotoMeetは京都を拠点に、SEO対策、ホームページ制作、Web広告運用などを通じて企業のマーケティングを支援しています。
私たちが大切にしているのは、単に施策を実行することではありません。
企業が抱える課題を整理し、必要な施策を組み立て、事業の成長につながる仕組みを考えることです。
もっと問い合わせを増やしたい。
もっと売上を伸ばしたい。
もっと会社を知ってもらいたい。
もっとWebを活用したい。
こうした企業の「もっと」を実現するために、どんな数字を確認し、何を改善するべきなのか。
その答えを考えることが、プロデュース型マーケティングの重要な役割だと考えています。
京都でマーケティング会社を探している方は、ぜひ一度、自社のWeb集客について振り返ってみてください。
現在、どの数字を確認していますか。
その数字は、売上や契約につながっていますか。
数字が悪化したとき、改善する方法は明確になっていますか。
もし答えが曖昧なのであれば、まずはKPI設計から見直してみる価値があります。
「もっとこうしたい」をカタチに。
京都の企業が持つ可能性を、Webマーケティングの力で広げていく。
数字を追うことを目的にするのではなく、数字を活用して企業の未来をつくる。
それが、株式会社KotoMeetの考えるマーケティングです。